2025.07.31 2025.08.01

【結婚後のお金事情】独身と比べて得なのか？損なのか？実体験と数字で徹底解説

president

かいちょう

この記事私が書いたって思われたくないんですけど。

ゆとり

まぁまぁ、結婚で損得とかいうのってナンセンスな気がするの

かいちょう

それさっき私が言ったことじゃない！

「結婚って、人生の節目だし憧れる！」「でも、やっぱりお金のことが気になるな…」

結婚は、多くの人にとって人生の一大イベントですよね。幸せな家庭を築く夢を抱く一方で、現実的な「お金」の面で、「結婚って、経済的に得なの？それとも損なの？」と疑問に感じている人も少なくないはずです。

独身時代と比べて、生活は？貯蓄は？税金や社会保障は？

実は、結婚が経済的に「得になる可能性」も「損になる可能性」も、どちらも十分にあり得ます。それは、夫婦の働き方、収入、お金の使い方、そしてライフイベントの有無によって大きく変わるからです。

この記事では、結婚がお金の面だけで見て、どんなメリットとデメリットがあるのかを具体的に解説します。あなたの将来のライフプランを考える上で、ぜひ参考にしてくださいね。

Contents

結婚が経済的にプラスに働くのは、主に次のような状況です。夫婦で協力し、賢く制度を活用すれば、独身でいるよりも手元に残るお金が増えることは少なくありません。

一人暮らしでかかる固定費は、二人で暮らすことで一人当たりの負担が大幅に減り、大きな節約につながります。

住居費: 一人暮らしで月10万円の家賃を払うより、二人で月12万円の広い部屋に住めば、一人当たり6万円の負担で済みます。これは単純計算で月4万円もの節約です。また、住宅ローンを組む際も、二人分の収入を合算できるため、より好条件でローンが組めたり、返済負担が軽くなったりします。
水道光熱費: 水道代や電気代、ガス代は、一人分が二人分に倍増するわけではありません。二人で協力して節約すれば、一人暮らしの時よりも一人当たりの負担は下がります。
通信費: インターネット回線や固定電話などは、人数が増えても費用は変わりません。スマホの家族割なども活用できます。

結婚すると、配偶者や扶養に関する税制上・社会保障上の優遇措置が適用される可能性があります。

配偶者控除・配偶者特別控除: 配偶者の年収が一定額以下の場合に、税法上の所得控除を受けられ、世帯全体の所得税や住民税の負担を軽減できます。
社会保険の扶養: 収入が一定額以下の配偶者は、もう一方の配偶者の社会保険の扶養に入ることができ、自身で健康保険料や国民年金保険料を支払う必要がなくなります。これは特に、扶養に入る側の経済的メリットが非常に大きいです。
医療費控除: 夫婦どちらか一方の医療費が高額になっても、世帯全体の医療費を合算して申告できるため、控除を受けやすくなります。

二人で協力して家計を管理し、共通の目標を持つことで、独身時代よりもはるかに効率的に資産を増やせる可能性があります。

収入合算による貯蓄力アップ: 二人分の手取り収入を合算し、計画的に先取り貯蓄や投資（NISA、iDeCoなど）を行えば、一人で貯めるよりもはるかに早くまとまった資産を形成できます。
経済的リスクの分散: どちらか一方が病気や失業などで一時的に収入が途絶えても、もう一方の収入で生活を維持できるため、経済的なリスクを分散できます。これは精神的な安心感にもつながります。
高額なローンが組みやすくなる: 住宅ローンや教育ローンなど、まとまった資金が必要な場合に、二人分の収入があることで金融機関からの信用が高まり、より有利な条件で借り入れができることがあります。

予期せぬ病気や介護が必要になった際、経済的な負担を一人で抱えずに済むというメリットがあります。

助け合い: 万が一、どちらか一方が大病を患ったり、介護が必要になったりしても、二人で協力して支え合うことができます。公的制度ではカバーしきれない費用も、二人分の貯蓄や収入で対応しやすくなります。これは特に、人生100年時代において重要な視点です。

一方で、結婚が経済的にマイナスに働く可能性もあります。全ての人にメリットがあるわけではありません。

最も大きなリスクは、相手がお金にルーズだったり、借金があったりする場合です。

浪費癖: 相手の浪費が原因で家計が赤字になったり、貯蓄ができなかったりすることがあります。お金の価値観が合わないと、常に衝突の原因となり、精神的な負担も大きくなります。
隠れた借金: 結婚後に相手の隠れた借金が発覚し、その返済に自身の資産を充てる必要が生じる可能性があります。これは、夫婦間の信頼関係にも大きな亀裂を生じさせます。
- 注意: 夫婦といえども、基本的には個人の借金が相手に法的に引き継がれることはありませんが、家計全体としては大きな負担となります。

結婚を機に、生活水準を上げてしまうと、かえって支出が増えてしまうことがあります。

住居費の上昇: 一人暮らしの時よりも広い家に住んだり、家賃が高いエリアを選んだりすることで、固定費が上昇します。
交際費・娯楽費の増加: 二人での外食や旅行、趣味の活動が増えることで、変動費が増加する傾向があります。
子育て費用: 子どもが生まれた場合、教育費や養育費など、長期にわたる大きな支出が発生します。これは人生の喜びであると同時に、計画的な資金準備が必須となる経済的な負担です。